「永遠の繁栄へと導く経営革新ブログ」

マンション投資と戸建投資、どっちが儲かる?メリット・デメリットを紹介

近年、今現在は困っていなくても、「将来のお金が不安…」と感じる人が増えています。そうしたなかで、安定した資産形成手段として、低金利であること、インフレに強いことなどの理由から、不動産投資が注目されています。しかし、いざ検討を始めてみると、最初の段階でマンション投資と戸建投資、どちらを選ぶべきか迷ってしまう方も多いのではないでしょうか。
本記事では、マンション投資と戸建投資のメリット・デメリットを比較し、それぞれの投資スタイルに合うのはどんな人なのかを解説します。不動産投資を成功させるための第一歩として、ぜひ参考にしてください。
マンション投資のメリット・デメリット
ワンルームマンションなど、比較的手ごろな価格で購入できることから人気の高いマンション投資のメリット・デメリットを整理しておきましょう。
マンション投資のメリット
マンション投資のメリットとして、主に次の3点があります。
需要が安定している
都市部では単身者や若い既婚世帯を中心にマンション需要が高く、空室リスクが比較的低いです。特に駅近や好立地の物件は入居者が見つかりやすい傾向があります。
管理が比較的簡単
管理組合が建物全体の維持管理を行うため、オーナーの手間が少ない点が魅力です。また、修繕費用の積立も共益費に含まれている場合が多く、予測しやすいのもメリットです。
資産価値が維持されやすい
特に都市部のマンションは、立地の良さから築年数が経過しても、資産価値が下がりにくい傾向があります。そのため、将来的に売却を考えた場合でも高値が期待できることがあります。
マンション投資のデメリット
一方、マンション投資のデメリットには、次の3点があります。
初期費用が高額
空室リスクを避けるため、マンション投資を行う場合は交通の便の良い都市部のマンションを選ぶことが中心です。反面、都市部は土地価格が高いため、購入価格が戸建てに比べて高額になる場合があります。そのため、初期費用や借入金の負担が大きくなる可能性があります。
管理費・修繕積立金の負担
マンションでは毎月の管理費や修繕積立金が発生します。これらの費用が利益を圧迫することがあり、特に空室期間中は負担が重く感じられるでしょう。
自由度が低い
建物全体が共有物であるため、自由に内装を変えられなかったり、設備変更に制限があったりします。また、管理組合の規約に従う必要があり、大家としての裁量が限られる場合があります。
このように、マンション投資は管理のしやすさや需要の安定性が魅力ですが、コストや自由度の面での制約もあります。
戸建投資のメリット・デメリット
マンションではなくファミリー向けの戸建住宅を購入し、賃貸用として運用するのが戸建投資です。戸建投資のメリットとデメリットを見ておきましょう。
戸建投資のメリット
戸建投資には次のようなメリットがあります。
初期費用が抑えられる
戸建てはマンションに比べて土地の価格が低い郊外や地方に物件が多く、購入価格が比較的安い場合があります。そのため、初期費用を抑えたい方には適した選択肢です。
賃料収入が高めに設定できる
広い居住スペースや庭付きの物件は、ファミリー層や長期入居者に人気があります。そのため、マンションに比べて賃料収入を高めに設定できる可能性があります。
自由度が高い
戸建ては物件全体を所有するため、リフォームや設備のカスタマイズが自由に行えます。これにより、物件価値を向上させる工夫がしやすくなります。また、近年ではデイサービスの会社や事務所、会社の寮など、法人のニーズも高くなっているため、借主に合わせて自由に内装が変えられることも魅力です。
維持費がシンプル
管理費や修繕積立金が発生しないため、維持費の構造がシンプルです。修繕のための費用は、トラブルがあったその時に支払うことになりますが、そのための費用の準備は自分でコントロールできます。
戸建投資のデメリット
マンション投資にはない魅力のある戸建投資ですが、一方、戸建特有のデメリットも存在します。
空室リスクが高い
戸建てはターゲットとなる入居者層が限られているため、空室リスクがマンションよりも高い場合があります。特に人口が減少している地域では、入居者を見つけるのが難しくなる可能性があります。
物件管理の手間が増える
建物全体の維持管理を大家が直接行う必要があり、手間がかかります。特に築年数が経過した物件では、修繕やメンテナンスの頻度が増えることがあります。また、老朽化に伴う修繕だけでなく、設備の故障や災害による被害など、様々なケースで費用が発生する可能性があります。
資産価値が下がりやすい
郊外や地方の物件は、都市部のマンションに比べて資産価値が下がりやすい傾向があります。将来的に売却を考えた場合、マンションに比べて売却に時間がかかる場合があるほか、購入価格を下回る可能性もあります。
立地に依存する
戸建ては物件が立地するエリアの需要に大きく左右されます。地域の人口減少や、企業や工場の移転、経済状況の変化によって、賃貸需要が減少するリスクがあります。
結局、マンション投資と戸建投資、どっちがオススメ?
これまで見てきたように、マンション投資と戸建投資には、それぞれ異なるメリット・デメリットがあり、向いている人も異なります。以下では、それぞれの投資がどんな人に適しているかを解説します。
マンション投資が向いている人
マンション投資は管理のしやすさや需要の安定性が魅力ですが、コストや自由度の面での制約もあります。その上で、マンション投資が向いているのはどんな人かをまとめました。
都市部の安定した需要を狙いたい人
都市部のマンションは、駅近や都市部の好立地にあることが多く、単身者や若い既婚世帯をターゲットにした需要が安定しています。
管理の手間を減らしたい人
管理組合が建物全体の維持を行うため、オーナーが直接対応する手間が少なく済みます。忙しいビジネスパーソンや副業として不動産投資を考えている方におすすめです。
資産価値の維持を重視する人
都市部のマンションは、将来的に売却を考えた場合でも価値が下がりにくい傾向があります。資産価値を重視し、長期的な投資を目指す方に向いています。
スケールメリットを求める人
複数の部屋を持ち、運用規模を増やしてスケールメリットを生み出そうと考える人は、マンション投資が向いています。より高い収益性を期待できます。戸建の場合、複数を所有してもマンションのようにスケールメリットを生み出すことは難しいです。
戸建投資に向いている人
戸建投資は初期費用の低さや自由度の高さが魅力ですが、管理の手間やリスク面での課題もあります。戸建投資が向いているのはどんな人か、見ておきましょう。
初期費用を抑えて始めたい人
郊外や地方にある戸建ては購入価格が比較的安いため、少ない資金で投資を始めたい方に適しています。特に自己資金が限られている場合や、低リスクでのスタートを目指す方におすすめです。
高い利回りを求める人
戸建ては、マンションに比べて利回りが高い傾向にあります。都心部の戸建は物件価格が高いため、高い利回りは期待できませんが、地方の中古物件であれば、比較的手が出しやすい価格で購入できるため、高い利回りが期待できます。
リフォームや運営に積極的に関わりたい人
戸建ては自由度が高く、リフォームや設備の改善を行うことで賃料アップや物件価値の向上が期待できます。物件運営に積極的に関わりたい方に向いています。
長期入居を希望するファミリー層をターゲットにしたい人
広い居住スペースや庭付きの戸建てはファミリー層に人気があります。安定した長期入居を期待したい方に適した投資方法です。
どちらを選ぶべきか迷ったら
迷った場合に考えるべきポイントは以下のものです。
リスク許容度
空室リスクや修繕費など、リスクが高いことを受け入れられる方は、戸建投資がおすすめです。
時間
物件の管理にどれくらいの時間をかけられるかによって、選ぶべき投資方法が変わってきます。仕事などが忙しく、あまり自分の時間を割けない人であれば、マンション投資が向いています。
資金
初期費用や、今後の修繕費などを考慮し、自分に合った資金計画を立てることが必要です。マンション投資であっても戸建投資であっても、物件の場所やご自身の収入などによって、具体的な資金計画は大きく異なってきます。専門家と相談しながら、事前の収支シミュレーションを行ってください。
将来の目標
老後の資金準備、資産形成など、どのような目標を達成したいかによって、選ぶべき投資方法が変わります。
どちらの投資が自分に合っているか迷っている場合や、希望の物件に不安がある場合など、不動産投資に詳しい税理士や会計士、コンサルタントにご相談ください。
まとめ
本記事では、不動産投資を検討しつつも、マンション投資か戸建投資か、迷っておられる方に向けて、あすかタックス&コンサルティングが解説しました。
不動産投資に関しては、ご自身の目的やライフスタイル、地域の需要をしっかり見極めることが重要です。
- 安定性を重視するならマンション投資
- 低コストと自由度を重視するなら戸建投資
一般的には上記の傾向がありますが、どちらが良いかは一概には言えません。不動産投資は、専門知識が必要となる複雑なものです。失敗を防ぎ、成功するためには、専門家にご相談いただくことをおすすめします。

代表 石井 輝光

最新記事 by 代表 石井 輝光 (全て見る)
- アパート一棟買いに失敗する7つの理由 - 2025年1月30日
- マンションの暴落待ちはリスク大 - 2025年1月30日
- 東京で不動産投資するならココ!おすすめエリアを紹介します - 2024年12月26日
ご相談ください